【リーダーズセッション追加開催】混迷の中でも前に進む組織とは?~M&Aの現場から | マーサージャパン

【リーダーズセッション追加開催】混迷の中でも前に進む組織とは?~M&Aの現場から | マーサージャパン

セミナー

【リーダーズセッション追加開催】混迷の中でも前に進む組織とは?~M&Aの現場から

27 April - 27 April 2017  Japan, 東京

  • 概要
    • 本セミナーは終了いたしました

      2月22~24日に開催した「マーサー・マネジメント・フォーラム2017」では、定員数を超えるお申込みをいただき、盛況のうちに終了いたしました。 この度、同フォーラムでご提供した内容のうち、テーマ別セッション『混迷の中でも前に進む組織とは?~M&Aの現場から』を時間を拡大して追加開催いたします。

      先の見えにくいグローバル経営環境の中で、またはM&Aの統合・再編のような正しい答えが見えにくい場面で、日本企業は素早く有効な打ち手を展開する事が不得手のように見られる。一方で、次々に高い事業目標をかかげ、組織を再編し、現場が追いつかないながらも、成長と組織変革を実現していくマルチナショナルカンパニーが存在する。両者の本質的な違いは何なのか?常に混迷に直面するM&Aの現場のコンサルタントがいくつかのキーイシューを提示し、不確定要素が多い環境での企業組織のあり方について議論を深める。 前半には弊社グローバルコンサルティンググループのご紹介を通じてマーサーにおけるグローバル企業ご支援に向けた取り組みについてご説明します。

      最大8名の少人数制により、質疑応答もよりしやすくなっております。是非この機会をご活用ください。

      日時

      4月27日(木) 15:30 - 17:00 (15:15 開場)

      場所

      マーサー会議室 (東京オペラシティータワー37階)
      東京都新宿区西新宿3-20-2
      京王新線「初台駅」東口 直結

      参加費

      無料

      対象

      企業の人事・経営企画・財務リーダー及びM&Aまたはグループ・海外人事に関わる方を主な対象としています。

      定員

      8名

      お問い合わせ

      マーサージャパン株式会社 クライアントサービス部門

      講師

      竹田 年朗
      竹田 年朗(たけだ としろう)
      グローバルM&Aコンサルティング パートナー
      株式会社大林組、外資系コンサルティング会社(戦略系、組織人事系)を経て現職。
      日本企業の海外企業買収に対して、デュー・デリジェンスからPMIまで、幅広い支援を提供している。特に最近は、買収後のガバナンス・マネジメント体制の構築、および経営統合・組織統合をテーマとしている。2009年12月から、M&A専門誌「MARR」にて毎月論文連載中。誌上対談も多数実施。
      著書に、「クロスボーダーM&Aの組織・人事マネジメント」(中央経済社、第7回M&Aフォーラム賞受賞)などがある。
      経済産業省「海外事業者の視点に基づく日本企業との投資提携の定着に関する調査」研究会委員を務める。
      東京大学法学部卒、コーネル大学経営学修士課程修了(MBA)
       
      鳥居 弘也
      鳥居 弘也(とりい ひろや)
      グローバルM&Aコンサルティング プリンシパル
      銀行系総合研究所および会計系コンサルティング会社(ビッグ4)の組織・人事コンサルティング部門を経て現職。
      M&Aにおける人事デューデリジェンスおよび企業買収、経営統合にともなう組織・人事面の総合的な支援を、2002年からコア領域として位置づけ、豊富な経験を有する。マーサーでは国内外のトップティア企業を対象として、人事デューデリジェンスはもちろん、経営統合や事業カーブアウト、グループ再編におけるプロジェクトマネジメント事務局(PMO)、組織人事分科会の組成やアジェンダ作成、就業条件・福利厚生および人事制度の統合・再設計支援、要員・人件費の将来予測と構造改革支援などの様々な業務に携わってきた。
      近年では、事業戦略から求められる人材像および人材ポートフォリオ(質的・量的要員構成)を明確化するとともに、現状とのギャップ分析を行い、数年後に理想のポートフォリオを実現するためのタレントマネジメントのあり方を設計。また、各階層のマネジメント行動の可視化と従業員意識への影響分析を通じ、組織マネジメント上の課題と打ち手を特定するなど、戦略遂行の強力なドライバーとなりうる組織・人事改革のアプローチの検討に注力し、シナジー発揮に向けた第二段階のPMIへの応用を試みている。
      東京都立大学(現首都大学東京)法学部卒業