生産性向上のための社内データの活用

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生産性向上のための社内データの活用
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Calendar2017/07/06

現在のアジアにおける不安定なマクロ経済環境下では、多くの企業にとって、労働生産性の向上が、難しくかつ主要な課題の一つとなっている。上昇する賃金、オートメーションが進展していく中で生じるスキルギャップ、有効に機能しないリーダーシップ、低い従業員の組織への帰属意識レベルといった課題が、企業のさらなる生産性向上の追求を妨げている。

最近、我々はアジアでの生産性の伸びの鈍化が、いかにマクロ経済の低迷に悪影響を及ぼす恐れがあるのかについて記事を書いた。1990年代の急上昇の後、生産性は、技術革新による上昇分の多くを、賃金上昇や熟練労働者の不足が相殺する状況にある。解決策を得るためには、まず社内の労働力の分析を行い、どのような従業員の生産性が最も高く、それはなぜかを特定することをお勧めする。

我々は、従業員の生産性向上に焦点を当てたプロジェクトの中では、因果関係について分析することで、結果は、原因と要件のユニークな組み合わせによってもたらされているということを示す。例えば、セールスにおける生産性改善を考える際、我々は、高い生産性に繋がる従業員の能力(原因)と従業員の潜在的な能力を最大限に引き出す組織環境(要件)について考慮する。我々の分析の目的は、企業が生産性を向上させる(この例では、全セールスチームのパフォーマンスを押し上げる)ために、体系立てた変革を推し進められるように、原因や要件を明らかにすることである。

クライアント企業においては、ベンチマークデータなしには生産性向上のための新しい取り組みはできないと思い込んでいる場合がよくみられる。だが、ほとんどの場合、クライアント企業は、自社内に十分すぎるほどの情報を持っている。自社内の情報を精査し、洞察を得ることは、大体のケースにおいて、 外部のベンチマークを用いるよりもはるかに価値がある。(企業が外部ベンチマークデータを入手した場合であっても、シニアリーダーは、「我々のビジネスと違う」という理由から、その内容を受け入れないこともある)


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