豊富な人事関連データの提供により経営の意思決定を支援します

世界最大級の報酬・福利厚生水準調査(サーベイ)で収集したデータを市場水準として貴社報酬・福利厚生の市場競争力を診断するベンチマークサービスを提供。

報酬・福利厚生調査への参加をはじめとして、データ集の出版、ベンチマークレポートの提供を通じてお客様の報酬競争力の確保や、人材市場におけるタレント獲得を支援します。

世界最大級の報酬・福利厚生データベースで人事戦略の実現をサポート

マーサーは、日本および世界中で実施する報酬・福利厚生市場調査(サーベイ)を基に、自社と市場の報酬水準の比較や、各国・各社の報酬マネジメントにお使いいただける報酬・福利厚生データベースやツール、専門コンサルタントによる報酬分析レポート、アドバイザリーサービスを提供しています。

データに基づいた透明性の高い意思決定が、人事に求められる時代。

マーサーは、世界最大級の報酬・福利厚生データを通じて、企業の人材競争力強化と人事戦略の実現をご支援します。

 

レポート詳細

1. 報酬

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2. 福利厚生

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3. 要員構成

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4. その他の人事分野

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ニュースリリース

日本総報酬サーベイ(Total Remuneration Survey)2022年度の結果を発表

  • 参加企業数は1021社(昨年863社)、うち日系企業は128社増(前年比+42%)の430社にまで急増し、日本国内における報酬サーベイとしては過去最大規模を更新
  • 最新の調査結果では、日系企業の課長の賞与込み年収は1,040万円(昨対比+1%)、部長は1,377万円(昨対比+1%)と一定程度の上昇が見られたものの、物価上昇には劣後下
  • 日系企業における報酬を職種別に比較すると、人材獲得競争が激しいデータアナリティクス職種では、全職種中央値と比較して6~9%報酬額が高い(昨対比+1%)

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役員報酬サーベイ-2022 Executive Pay Surveyの結果を発表

  • 過去最多となる800社(昨年比137社増、日系335社・外資465社)が参加。コーポレートガバナンス・役員報酬への関心の高まりを表す結果に

日系企業の役員報酬は、売上高・役位が高くなるほど総額・変動報酬比率ともに高くなる傾向。売上高1兆円以上に限定すると、社長の総報酬(中央値)は約1億9,000万円、報酬構成比率は基本報酬(ABS):短期インセンティブ(STI):中長期インセンティブ(LTI)≒4:3:3

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